前回から随分時間が経過してしまいましたが、今回は前回とりあげた基本的特性である、① Relevance（目的適合性）と②Faithful Presentation（表現の忠実性）を補完する４つの特性を紹介します。４つの特性は、(ｲ) Comparability(比較可能性)、(ﾛ) Verifiability(検証可能性)、(ﾊ) Timeliness（適時性） (ﾆ) Understandability（理解可能性）です。
（イ）Comparability(比較可能性)
比較可能性とは、他企業との企業間比較や（同一企業の）期間比較を適切に行うことができるということです。比較可能性と似ている概念として、Consistency（継続性）があります。Consistency（継続性）とは、一度採用した会計方針は（正当な理由がない限り）変更してはならないという原則です。例えば、減価償却方法を「去年は定額法、今年は定率法、来年は定額法･･･」などと恣意的に変更してしまうと、期間損益が大きく歪められ、比較可能性が確保できなくなります。Consistency（継続性）は、、Comparability(比較可能性)という目的を達成するのに役立つものです。
（ロ）Verifiability(検証可能性)
この概念はちょっと分かりにくい概念です。Verifiability（検証可能性）という概念は、従来の概念Frameworkにはなかった概念で、米国の会計基準設定主体であるFASBのFrameworkから取り入れられた概念です。
Verifaibility（検証可能性）とは簡単に言えば、様々な知識レベルを持つ独立した財務諸表利用者が到達する一定のConsensus（合意）を意味します。単純な例で説明すると、ある企業の財務諸表に現金が１００万円計上されているとします。このことは「実際に現金を数えれば、誰が数えてもピッタリ１００万円になる。」ということです。Aさんが数えると99万円、Bさんが数えると101万円になってしまうようでは、Verifiability（検証可能性）が確保されているとは言えません。
もうひとつ例を挙げます。財務諸表では期末在庫が5,000万円と計上され、この会社は棚卸資産の評価方法として「先入先出法」を採用しているとします。この場合には、一定の情報（単価と数量の情報）が与えられれば、(先入先出法という前提で）誰が計算しても期末の在庫は5,000万円になるということです。
以上２つは単純な例ですが、実際には会計上の見積もりや判断を伴うことが多いので、必ずしも万人が合意できるケースばかりではありません。例えば、2番目の例では、（その会社の業績を適正に示すには）先入先出法ではなく、（移動）平均法の方が良いと考える人が少数ながら居るかもしれません。その場合でも、検証可能性が一応確保できていると考えられます。
（ハ）Timeliness（適時性）
Timeliness（適時性）とは、情報の迅速性のことです。財務諸表利用者が経済的意思決定を行う際、意思決定に影響を与える情報が意思決定時点で利用可能であるか否か、ということです。
（ニ）Understandability（理解可能性）
簡単に言えば、財務諸表利用者にとって理解し易いような情報を提供するということです。明確でかつ簡潔に財務情報を分類・表示することによって、財務情報は理解し易くなります。
前回と今回の内容をまとめると下記の図のようになります。
★ 基本的特性を補完する４つの特性
前回から随分時間が経過してしまいましたが、今回は前回とりあげた基本的特性である、① Relevance（目的適合性）と②Faithful Presentation（表現の忠実性）を補完する４つの特性を紹介します。４つの特性は、(ｲ) Comparability(比較可能性)、(ﾛ) Verifiability(検証可能性)、(ﾊ) Timeliness（適時性） (ﾆ) Understandability（理解可能性）です。
（イ）Comparability(比較可能性)
比較可能性とは、他企業との企業間比較や（同一企業の）期間比較を適切に行うことができるということです。比較可能性と似ている概念として、Consistency（継続性）があります。Consistency（継続性）とは、一度採用した会計方針は（正当な理由がない限り）変更してはならないという原則です。例えば、減価償却方法を「去年は定額法、今年は定率法、来年は定額法･･･」などと恣意的に変更してしまうと、期間損益が大きく歪められ、比較可能性が確保できなくなります。Consistency（継続性）は、、Comparability(比較可能性)という目的を達成するのに役立つものです。
（ロ）Verifiability(検証可能性)
この概念はちょっと分かりにくい概念です。Verifiability（検証可能性）という概念は、従来の概念Frameworkにはなかった概念で、米国の会計基準設定主体であるFASBのFrameworkから取り入れられた概念です。
Verifaibility（検証可能性）とは簡単に言えば、様々な知識レベルを持つ独立した財務諸表利用者が到達する一定のConsensus（合意）を意味します。単純な例で説明すると、ある企業の財務諸表に現金が１００万円計上されているとします。このことは「実際に現金を数えれば、誰が数えてもピッタリ１００万円になる。」ということです。Aさんが数えると99万円、Bさんが数えると101万円になってしまうようでは、Verifiability（検証可能性）が確保されているとは言えません。
もうひとつ例を挙げます。財務諸表では期末在庫が5,000万円と計上され、この会社は棚卸資産の評価方法として「先入先出法」を採用しているとします。この場合には、一定の情報（単価と数量の情報）が与えられれば、(先入先出法という前提で）誰が計算しても期末の在庫は5,000万円になるということです。
以上２つは単純な例ですが、実際には会計上の見積もりや判断を伴うことが多いので、必ずしも万人が合意できるケースばかりではありません。例えば、2番目の例では、（その会社の業績を適正に示すには）先入先出法ではなく、（移動）平均法の方が良いと考える人が少数ながら居るかもしれません。その場合でも、検証可能性が一応確保できていると考えられます。
（ハ）Timeliness（適時性）
Timeliness（適時性）とは、情報の迅速性のことです。財務諸表利用者が経済的意思決定を行う際、意思決定に影響を与える情報が意思決定時点で利用可能であるか否か、ということです。
（ニ）Understandability（理解可能性）
簡単に言えば、財務諸表利用者にとって理解し易いような情報を提供するということです。明確でかつ簡潔に財務情報を分類・表示することによって、財務情報は理解し易くなります。
前回と今回の内容をまとめると下記の図のようになります。
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